- 2009年5月1日に世界で初めて家庭用燃料電池としてPEFC（固体高分子形燃料電池）タイプが発売されて以降、2011年のSOFC（固体酸化物形燃料電池）タイプの販売開始に加え、マンションに設置できる機種、停電時発電機能を具備した機種、寒冷地に対応した機種などラインナップの拡充が図られてきました。
-
国の政策面では、2023年6月に改訂された「水素基本戦略」において、エネファームは水素社会実現に向けたフロントランナーであると位置づけられ、国や地方自治体の導入支援制度が整備されるなど、エネファームの普及に大きな期待がかけられています。
-
また2025年2月18日に閣議決定された「第７次エネルギー基本計画」では、燃料電池に期待される役割（省エネ性、DR活用による調整力、レジリエンス等）や将来性（将来的なコストダウン・技術開発の推進）が明記されており、引き続きエネファームは重要な位置づけとなっています。
-
2023年、国は「高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金」を創設し、エネファームに補助金を支給することとし、2026年度では、17万円/台の補助金が支給されています。
|