貸事務所ビル、自社ビルの現在の省エネポテンシャル（省エネ余地）がどの程度あるかを計算することができる。
今後の省エネ計画を検討する上で、未実施の省エネ対策の効果を、最大5ケース、短時間で同時に計算。

　https://www.eccj.or.jp/tool/shoenepotential/index.html